『東アジア資本主義史論ＩI－構造と特質』堀和生編著(ミネルヴァ書房)
本書評は、早瀬晋三著『歴史空間としての海域を歩く』または『未来と対話する歴史』（ともに法政大学出版局、2008年）に所収されています。
帯に「通説「アジア間交易論」の歪みを正し 東アジア近現代史の 新しい歴史像を提示する」とある。この20年余り、杉原薫が提起した「アジア間貿易論」を基軸に、近代アジア経済史研究は発展した。それにたいして、編著者の堀和生は、4つの看過できない問題点をつぎのように指摘する。
「第1に、研究対象のアジア内貿易（杉原は「アジア間貿易」と呼ぶ）というものを、日本、中国、インド、東南アジア間の貿易だとアプリオリに設定している。つまり、何らかの研究成果にもとづいて、共通する要素をもつ地域を選定したわけではない。第2に、地域全体の動向がこの4地域の貿易額の合計値で評価されており、個別地域の個性や地域ごとの増減の過程が検討されていない。とりわけ、増加については強調しながら、減少については殆ど言及がない。第3に、アジア内工業化型貿易が生まれた意義を強調しながら、貿易品に対して総括的な産業分析がおこなわれていない。そのなかで、アジアの特徴として綿業基軸体制という造語をおこなっているが、アジア内における綿製品貿易の趨勢が全体として分析されているわけではない。第4に、当時のアジア国際関係を根本的に規定していた帝国主義という枠組みを捨象して、経済過程の分析に純化している。つまり、これまでのアジア近代史はあまりに帝国主義によって語られすぎたとして、帝国主義という枠組みを取り払ったからみえるアジアの経済関係に焦点をあてるのだとしている」。
編著者による「総論 東アジア資本主義史論の射程－貿易構造の分析－」では、「これらの杉原説の問題点に対して筆者の見解を対置する形で、アジア間貿易論では捉えられない新しい歴史像を提起して」いる。その根拠となっているのは、詳細な貿易統計による分析である。そして、この「総論」の後に、編著者の仮説を補強する8章の個別研究が並んでいる。
杉原の「アジア間貿易論」にたいしては、当初から個別研究の成果と矛盾することがあると指摘されてきた。また、国内だけでなく国際的にもシンポジウムなどで総合的に検討され、その評価もまちまちであった。しかし、新たなシェーマを提起し、議論の礎となったことにたいしての功績を、評価しない研究者はいないだろう。それが日本人研究者によって担われてきたことに誇りを感じ、近代アジア経済史研究をリードするのは日本人であると、自信をもって研究を進めている後続の日本人研究者も少なくないだろう。本書も、そのような背景から生まれてきたものだろう。
「アジア間貿易論」にたいして、編著者が問題点を整理し、「新しい歴史像を提起」することができたのは、2003年に「東アジア経済史研究会」を立ち上げ、研究会を積み重ね、「自由闊達な議論をおこなってきた」からである。そこには、近代のシステム論にみられるようなマクロ経済にたいして、地域研究者によるミクロ経済の研究が発展してきた背景がある。個別の8章においても、その傾向を垣間みることができる。
近代の理論経済学が通用しない東南アジアでは、東南アジア研究者による社会経済史が発展したことについて、斎藤照子『東南アジアの農村社会』（山川出版社）の書評でもとりあげた。東南アジアを中心とした共同研究の成果である『東洋文化』88（2008年3月）の特集「米・砂糖・コーヒーから見た現代アジア経済史」では、「生産、貿易、消費の展開過程と現状を、アジア全体について総論的に概観」した後、個々の国・地域を専門としている社会経済史家が統計資料を分析しているため、それぞれの地域社会の特徴が明らかにされている。いま、地域社会への影響という視点をもって、統計史料だけでは分析できないミクロ経済の実態が明らかにされようとしている。そのとき、編著者が指摘したことにたいして、新たな問題点が浮き上がってくるかもしれない。編著者もそのことに気づいているからだろう、「あとがき」でつぎのように書いている。「本書の各論は、各自が自分の専門領域で論を展開したために、総論が提起した諸問題全部を完全にフォローできていない。その責任については、総論を執筆した堀が、単著『東アジア資本主義史論』第Ⅰ巻（近刊）の刊行によって果たしたい」。本書の「総論」の「提起」以上の評価については、この単著の発行を待たねばならない。そこで、地域研究者の社会経済史とは違った「生産、貿易、消費の展開過程と現状」がみえてくるかどうか、期待したい。
