『オルタナティブ･メディア―変革のための市民メディア入門』ミッチ･ウォルツ(大月書店)
「『オルタナティブ・メディア』を日本の文脈で考えるために」
本書は、ジャーナリストであり研究者でもあるミッチ・ウォルツ著ALTANATIVE AND ACTIVIST MEDIA（2005）をジャーナリストの神保哲生（じんぼう・てつお）さんが翻訳したものである。神保さんは日本のビデオジャーナリズムの草分け的な存在であり、社会学者の宮台真司さんとの「マル激トーク・オン・デマンド」シリーズなどでも活躍されている。まず思ったのは、訳者が適任であるということだ。ジャーナリストによって書かれた実践の書である本書は、アカデミックなメディア研究者の手によって解釈されたり注釈を加えられたりするのではなくて、ジャーナリスト、アクティビストによって紹介されるべきだと思っていたからである。
原題に盛り込まれた「オルタナティブ・メディア」と「アクティビスト・メディア」の定義から本書は始まる。前者は「広く流通し消費されているマスメディアに対して代替的（オルタナティブ）な立場、あるいは反対する立場をとるメディア」、後者は「社会的変革への読者の積極的な参加を促すメディア」とそれぞれ一定の定義は与えられているのだが、政治的あるいは思想的立場によってさまざまな定義が存在することにまで言及しているのが興味深い。例えば前者でいえば、さまざまな立場があることを示した上で、著者は明らかに「メディアを大手マスメディアとの相対的位置によって定義するのではなく、そのメディアの自身の目的、効果、そしてプロセスによって定義するべきだ」とするクレメンシア・ロドリゲスによるより踏み込んだ定義を支持している。つまり、マスメディアと比べて規模が小さければオルタナティブということではなくて、外部への開放性が担保されているかどうかや社会変革に関わる目標設定があるかどうかといった特徴を重視しているのである。
第3章以降では、個人ラジオ、ドキュメンタリー上映、インターネットなどさまざまな実践の事例が紹介されていく。欧米の事例ゆえイメージがつかみづらいものもあるとはいえ、それぞれの記述内容自体は非常にためになる。しかしながら、「訳者解説」で訳者自身が「無論、日本にはオルタナティブ・メディアは存在する。しかし、本書で欧米の実に多種多様なオルタナティブ・メディアの存在を知った方の多くは、日本がオルタナティブ・メディアの未発達な国であることを、痛感するに違いない。それはなぜなのかについては、この本を読み終えた後も、私たち日本人が考えていかなければならない大きな課題となる」と述懐しているように、これら欧米の事例や欧米のオルタナティブ・メディアの考え方を日本の文脈で考えるのは、いろいろな意味で難しい。
もちろん、日本でもパブリックアクセスのような活動を構想したり実践したりしている人たちは存在する。だが、1980年代以降のバラエティー番組に始まり、今日のテレビを覆い尽くしたスタジオという言説空間を考えてみたときに、そこではあくまでも「市民」ではなく「素人」がメディアでいじられたり、あるいは番組観覧者、番組参加者の名の下に既存のメディア空間に組み込まれる姿がつぶさに想い起こされるのであり、そういった姿とオルタナティブ・メディアとの間の隔たりに愕然とせざるを得ないからである。
とはいえ、本書の原著が出版されてから5年。その間にメディアをめぐる状況は大きく変わっている。米国の大統領選ではテレビ以上にインターネットを駆使したバラク・オバマが当選し、ダライ・ラマが「ツイッター」を使って意見を表明するといったように。まさしくアクティビストであるタラ・ハントによる『ツイッターノミクス』 （文藝春秋）に鮮やかに描かれているように、評者の周囲を見渡してみてもツイッターやブログといったソーシャルメディアを駆使して表現活動を行い、社会を変えようとする若い人々が多数いる。それをどう位置づけるかは議論の余地があるとしても、現実の方がはるかに進んでいるのであり、上述したような「市民」でも「素人」でもない新たな層が立ち現れている。
本書は、ジャーナリストであり研究者でもあるミッチ・ウォルツ著ALTANATIVE AND ACTIVIST MEDIA（2005）をジャーナリストの神保哲生（じんぼう・てつお）さんが翻訳したものである。神保さんは日本のビデオジャーナリズムの草分け的な存在であり、社会学者の宮台真司さんとの「マル激トーク・オン・デマンド」シリーズなどでも活躍されている。まず思ったのは、訳者が適任であるということだ。ジャーナリストによって書かれた実践の書である本書は、アカデミックなメディア研究者の手によって解釈されたり注釈を加えられたりするのではなくて、ジャーナリスト、アクティビストによって紹介されるべきだと思っていたからである。
原題に盛り込まれた「オルタナティブ・メディア」と「アクティビスト・メディア」の定義から本書は始まる。前者は「広く流通し消費されているマスメディアに対して代替的（オルタナティブ）な立場、あるいは反対する立場をとるメディア」、後者は「社会的変革への読者の積極的な参加を促すメディア」とそれぞれ一定の定義は与えられているのだが、政治的あるいは思想的立場によってさまざまな定義が存在することにまで言及しているのが興味深い。例えば前者でいえば、さまざまな立場があることを示した上で、著者は明らかに「メディアを大手マスメディアとの相対的位置によって定義するのではなく、そのメディアの自身の目的、効果、そしてプロセスによって定義するべきだ」とするクレメンシア・ロドリゲスによるより踏み込んだ定義を支持している。つまり、マスメディアと比べて規模が小さければオルタナティブということではなくて、外部への開放性が担保されているかどうかや社会変革に関わる目標設定があるかどうかといった特徴を重視しているのである。
第3章以降では、個人ラジオ、ドキュメンタリー上映、インターネットなどさまざまな実践の事例が紹介されていく。欧米の事例ゆえイメージがつかみづらいものもあるとはいえ、それぞれの記述内容自体は非常にためになる。しかしながら、「訳者解説」で訳者自身が「無論、日本にはオルタナティブ・メディアは存在する。しかし、本書で欧米の実に多種多様なオルタナティブ・メディアの存在を知った方の多くは、日本がオルタナティブ・メディアの未発達な国であることを、痛感するに違いない。それはなぜなのかについては、この本を読み終えた後も、私たち日本人が考えていかなければならない大きな課題となる」と述懐しているように、これら欧米の事例や欧米のオルタナティブ・メディアの考え方を日本の文脈で考えるのは、いろいろな意味で難しい。
もちろん、日本でもパブリックアクセスのような活動を構想したり実践したりしている人たちは存在する。だが、1980年代以降のバラエティー番組に始まり、今日のテレビを覆い尽くしたスタジオという言説空間を考えてみたときに、そこではあくまでも「市民」ではなく「素人」がメディアでいじられたり、あるいは番組観覧者、番組参加者の名の下に既存のメディア空間に組み込まれる姿がつぶさに想い起こされるのであり、そういった姿とオルタナティブ・メディアとの間の隔たりに愕然とせざるを得ないからである。
とはいえ、本書の原著が出版されてから5年。その間にメディアをめぐる状況は大きく変わっている。米国の大統領選ではテレビ以上にインターネットを駆使したバラク・オバマが当選し、ダライ・ラマが「ツイッター」を使って意見を表明するといったように。まさしくアクティビストであるタラ・ハントによる『ツイッターノミクス』 （文藝春秋）に鮮やかに描かれているように、評者の周囲を見渡してみてもツイッターやブログといったソーシャルメディアを駆使して表現活動を行い、社会を変えようとする若い人々が多数いる。それをどう位置づけるかは議論の余地があるとしても、現実の方がはるかに進んでいるのであり、上述したような「市民」でも「素人」でもない新たな層が立ち現れている。
