『2052 今後40年のグローバル予測』ランダース (日経BP社) - 書評空間::紀伊國屋書店 KINOKUNIYA::BOOKLOG

　これも2012年に出た未来予測本である。個人が書いているだけに今回とりあげた三冊の中では読物として一番面白かったが（翻訳も一番こなれている）、バイアスも大きそうである。

　著者のヨルゲン・ランダースは物理学者だったが、1972年に出た未来予測の嚆矢というべき『成長の限界ローマ・クラブ「人類の危機」レポート』のコンピュータ・シミュレーションを担当して以来、ローマ・クラブの一連の予測に携わってきた人で、1993年からはWWF（世界自然保護基金）で活動し、2005年以降は気候変動問題に専念しているという。

　40年先の予測としたのは2012年が自身がかかわった『成長の限界』出版の40年目にあたるからだ。『成長の限界』は130年先まで予測だったが、この40年で何があたり、何がはずれたかがわかったので、それをもとに次の40年を予測しようというわけである。

　個人による予測の偏りを減らすために、各分野の専門家に依頼して1500語以内のコラムを寄稿してもらっている。多くは著者と似た見解の人だが、原子力の未来についてなど対立する見方の人もいる（寄稿者は2052年に原子力は消滅しているとしているが、著者は中国と途上国に300基以上稼働しているとしている）。

　ローマ・クラブの中の人だけに概して悲観的で、民主主義はスピードが欠けており、気候変動の暴走に間にあわないと警鐘を鳴らす。温暖化で自然災害が激化するためにインフラの耐用年数は30年から20年に短縮し、各国はより多くのインフラ投資を余儀なくされる。

　これまでの経験から、民主主義の自由市場経済では、切羽詰まるまで自発的投資はなされないことがわかっている。実際に危機に見舞われてインフラや生活が破壊されないと、社会はその決断を下そうとしないのだ。社会主義で税率が高い国では、状況は多少ましで、投資のパターンには国策が多いに影響する。独裁主義で国家資本主義の社会では、反応はもっと早い。しかし間違った方向に進む恐れもある。

　すべての国の生活水準を2000年前後の米国のレベルに引き上げるのは資源的にも環境負荷的にも不可能であり、消費による成長という夢を途上国にあきらめさせるには「善意にもとづく独裁体制」が必要と言いきる。

　「善意にもとづく独裁体制」の例としてあげているのが中国である。著者は中国を異常に高く評価している。

　中国と他の国々との大きな違いは、中国は問題を十分認識しているということだ。最高幹部さえ、「農民の見方」に通じている。……中略……中国政府の幹部たちは、エコロジカル・フットプリントを抑制しながら、現在の成長率を維持しようとしている。経済成長がなければ、経済の落ち込みが中国社会を乱し、ひいては世界経済を揺るがしかねない。

　中国共産党が習近平を筆頭とする「太子党」という有力者の二世・三世によって牛耳られ、高官の多くが子弟を欧米に住まわせ、莫大な外貨を持ちだして財産移転をはかっていることを著者は知らないのだろうか。

　「善意にもとづく独裁体制」待望論と中国礼賛論は割り引いて読む必要があるが、本書の予測自体は十分傾聴に値する。

　地球温暖化によりEUが南北に分裂するという予測は衝撃的だ。

　南の地中海沿岸諸国は海面上昇対策で観光地としての魅力は失われ、水不足と砂漠化で貧困化する。経済は破綻するが、それでも北アフリカや中東よりはましなので、難民の流入がつづく。2052年にはヨーロッパの南半分は非ヨーロッパ人が多数を占めるようになり、新しい融合文化が生まれる。

　一方、北欧諸国やバルト三国は繁栄を謳歌し、ヨーロッパの中心は北に移動してニユー・ノースという国家連合が設立される。スコットランドが英国から独立し、ニュー・ノースに加盟する可能性もあるとする。

　本書の予測を箇条書きしておこう。